2020年3月18日 PJA NEWS)
中国、日本のインフル薬「アビガン」の有効性を新型に確認
世界的に感染が広がる武漢ウイルスについて、期待の持てる良いニュースです。
中国の科学技術省は3月17日の会見で、日本のインフルエンザ薬「アビガン」の有効性を確認した事を発表しました。
日本のNHKが次のように伝えています。
NHK NEWS WEB)中国政府 臨床試験でアビガンに治療効果 治療薬として使用へ (2020年3月17日)
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200317/k10012336431000.html
中国政府は、新型コロナウイルスによる患者を対象に行った臨床研究の結果を公表し、日本の製薬会社が開発したインフルエンザ治療薬「アビガン」に治療効果が認められ、明らかな副作用もみられなかったとして、医療現場で治療薬の１つとして使用を勧めていく方針を明らかにしました。
(中略)
臨床研究は、湖北省武漢と広東省深※センの医療機関が、それぞれ240人と80人の患者を対象に行い、このうち深※センでは「アビガン」を投与しなかった場合は、ウイルス検査の結果が陽性から陰性になる日数の中央値が11日だったのに対し、投与した患者では４日だったということです。
また、エックス線の画像で肺炎の症状の改善が認められた患者の割合は、「アビガン」を投与した場合は91％と、投与しなかった場合の62％より高かったとしています。
張主任は「安全性が高く、効果も明らかで正式に推薦する」と述べ、治療薬の１つとして医療現場で使用を勧めていく方針を明らかにしました。
「アビガン」の一般名である「ファビピラビル」をめぐっては、日本の会社とライセンス契約を結んでいる中国の製薬企業が先月、中国政府の許可をとって量産が可能な体制をとっています。
※セン＝「土」へんに「川」
上記の通り日本のインフル薬の「アビガン」の有効性が確認され、肺炎の症状なども改善した事が発表されました。
「アビガン」はこれまでに日本政府も、新型または再興型インフルエンザに備えるために約200万人分を備蓄しています。
武漢ウイルスにおいても、日本でも先月の2月に患者への投与が開始されていますし、日本政府から富士フイルムHDに増産検討の要請もされています。
上記の中国の発表によると、中国では武漢で240人、深センで80人の合計320人の患者への臨床研究が出来、それにより有効性が確認されたと発表されました。
この有効性の確認により、今までは罹患してしまうと対処療法以外に打つ手が何もなかった状況から、有効な治療薬がある状況に変わり、しかもその治療薬が、日本国内には既に約200万人分も備蓄があるという状況に、一気に変わるかもしれませんね。
それにしても、ここ最近の中国政府の発表する感染者数と死亡者の推移を見ていると、感染者数も死亡者数も2月末から大きく減っていたので、これは「習近平主席の指導力で新型コロナに打ち勝った」という宣伝のための数字操作の可能性が高いだろうと考えていたのですが、実際には死亡者数が低下したのは、実はアビガンが効果を発揮したからなのかもしれませんね。
そうすると、打ち勝ったのは習近平の指導力ではなく、日本のアビガンです。
いずれにせよ、今は世界各国が感染者と死亡者の増大により甚大な被害を受けており、多くの人々が自由に移動もできず、人が集まる事もできず、子供たちは学校に行けず、経済的にも崩壊というべき酷い状況にあります。
現在の感染者数は各国の数値を合計すると、だいたい20万人には達していないぐらいですが、それに対してアビガンは日本に備蓄が200万人分もあるのです。
(アビガンの中国でのライセンス契約について、日本企業側の権利は中国において既に切れていることがわかりましたので、その部分についてのコメントは削除しました。)
このようなアビガンの有効性が、ここまで中国で確認されたなら、世界的な混乱をも沈められるかもしれません。
この良いニュースを元に、世界を良い方向に変えられるか、正念場を迎えそうです。
世界的な混乱を沈め不安心理を解消して、日本での東京オリンピックも実現できるようになる事を願っています。
(病院イメージ
写真：The Pattaya News)
※新型コロナの名称「武漢ウイルス」について
現在、新型コロナの一般的な名称について、米国側は「武漢ウイルス」、中国共産党政府は、影響力の大きいWHOが推奨する「COVID-19」を使っています。
PJA NEWS)新型名称は「武漢ウイルス」か「COVID-19」か？米中せめぎ合い
https://pattayaja.com/2020/03/16/9251/PJA NEWSでは現在、PJA NEWSが引用翻訳している部分を除く、PJA NEWS自身の執筆部分において、米国側の「武漢ウイルス」の表記を採用しています。
そのため引用している他紙報道や政府発表等が、米国側の表記を使っているわけではありません。
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